近年、保健医療福祉の分野において大規模な国際調査の増加が目ざましい。政府機関のみならず、大学、新聞社、その他、民間の研究機関等でも国際調査を手がけるようになってきた。それと共に、国際比較統計は世論の形成、及び、医療、福祉、年金、定年制度、住宅等の政策決定において大きな影響力をもつようになった。ところが、国際比較統計がどの程度正確に国々の現状を反映しているかということに対してはほとんど関心が払われていない。今回のシンポジウムでは、高齢者のwell-beingに関する日米の縦断比較調査から学んだことを方法論に焦点をあてて報告する。

（１）高齢者のwell-beingを複合的概念として捉え、主観的 well-being（人生満足度、モラール、鬱症状の欠如、等）と下位概念のwell-being（健康、経済状態、人間関係、等）の構造的関連を社会・文化的文脈で比較分析する。（２）サンプリング方法、調査手法の比較と共に、主として米国で開発された各領域のwell-being尺度の異文化における信頼性、妥当性、比較可能性を検証する。

日本（1987年）と米国（1986年）において、縦断調査研究の第1次調査として全国２段階無作為抽出による６０歳以上の対象者（日本2,200人　米国　1,490人）に約１時間の訪問面接調査を行った。その後、3年毎に再調査を行い、日本では4次調査を米国では3次調査を完了している。日本では、2次調査においてRandom Probe法により各質問項目に関する質的データを収集し、調査対象者による質問項目の解釈、回答の意味を検討した。

（３）調査項目の比較可能性：　大部分の調査項目は米国で作成された尺度をback-translation法により翻訳して採用したが、二つの言語の間で言語的に対応する言葉（例、同居、関節炎）が必ずしも同じ意味をもっているとはいえない。また、米国の調査でよくつかわれる自尊感情（self-esteem）のような概念の日本における妥当性も検討する必要がある。