ヘルシーエイジング研究

メンバー

キーワード

ヘルシーエイジング、フレイル予防、健康づくり、社会参加、就労、社会環境、健康格差、健康無関心、疫学研究、地域介入

主な研究

ヘルシーエイジングとは、「身体的、精神的及び社会的な機能を保ちながら自立した生活を送ること」と定義されます。当テーマでは、「ヘルシーエイジングを推進する社会システムの構築に向けた研究をフレイル・認知症の一次予防の観点から取り組む」という大目標と２つの中目標を掲げています。

これらの目標を達成するために、3つの研究の柱を立てています：

1. 基礎的研究：介護予防・フレイル予防に向けた疫学研究
2. 応用的研究：介護予防・フレイル予防の手法検証
3. 挑戦的研究：働きかけが難しい層へのアプローチ方法の検討

企業・自治体・研究者との共同研究、および大学院生募集

当テーマでは、企業や自治体、研究者の皆様と積極的に連携し、ヘルシーエイジングに資する研究を推進していきたいと考えています。また、これから学びを深めていく大学院生を受け入れ、研究指導も積極的に行っています。

共同研究

様々な民間企業やNPO、自治体と共同研究を行い、エビデンスの構築や普及啓発を進めています。それらは、商品開発や政策立案に活かされています。また、国内外の大学や研究機関との共同研究も行っています。

大学院生

連携大学院制度を利用できます。リストにない大学院については柔軟に対応いたしますので、ご相談ください。また、日本学術振興会特別研究員として参画希望の方もお待ちしています。　下記の研究内容をご覧いただき、当テーマとの共同研究や大学院生受け入れにご興味のある方はお気軽にお問合せください（連絡先：E-mail: chiikihoken.t ＠gmail.com）。

研究紹介

１．基礎的研究：介護予防・フレイル予防に向けた疫学研究

当テーマでは、群馬県草津町、埼玉県鳩山町・和光市、兵庫県養父市、宮城県気仙沼市をはじめとした高齢者の長期縦断コホートを保有しています。これらの長期縦断コホートを研究基盤とし、フレイル予防の三本柱である運動・栄養・社会参加に着目した疫学研究を行っています。また、三本柱の実践に関連する促進／阻害要因を個人・環境の両面から検討し、介入や社会実装に結びつけるための新たな疫学的知見の創出を行っています。自治体と連携しながら地域特性の異なる複数の地域を対象にすることにより、全国への知見の実装化を見据えています。詳細は後述の研究フィールドをご覧ください。

2．応用的研究：介護予防・フレイル予防の手法検証

地域（自治体）、シルバー人材センター、介護施設等を調査フィールドとして、地域づくりを通じたフレイル予防のための社会システムの開発と実装化、高齢者就労における新たな機会創出に向けた研究等に取り組んでいます。基礎的研究で得られたフレイル予防の三本柱に関する知見を実社会に応用するという目的のもと、「地域」と「職域」の2つのフィールドで応用的研究を進めています。

1.地域づくりによるフレイル予防・改善のための社会システムの開発と実装化

①フレイル予防の拠点づくりによるアプローチの効果検証

2014年度より兵庫県養父市にて、「研修を受けたシルバー人材センターの会員が仕事として各地区に出張し、フレイル予防教室の立ち上げ・一定期間の運営を行う」というフレイル予防モデルを立案し、実践してきました。2022年度までに、市内の約6割の行政区にフレイル予防教室が立ち上がっています。これまで、その効果検証を行い、参加者個人に対するフレイルや要介護化の抑制効果を確認しています。

今後は、養父市および養父市シルバー人材センターと協働してこの取り組みを継続するとともに、さらに長期に追跡を行うことで地域全体への波及効果を検証し、フレイル予防の地方部・山間部モデルの確立を目指します。

② フレイル予防の"ちょい足し"プログラムの効果および実装戦略の検証

通いの場のフレイル・介護予防効果を高めるための手法の一つとして、既存の活動にフレイル予防の観点で不足している要素（筋力運動、栄養・口腔ケア等）を無理なく付加する「"ちょい足し"プログラム」を開発し、東京都内の複数の自治体に実装しています。

2.高齢者就労における新たな職域の開拓に向けた研究

① シルバー人材センターにおける新たな職域開拓および就業寿命延伸に向けた実証研究

2017年度から埼玉県シルバー人材センターと共同し、「魅力ある高齢者就労の職域の開拓および就労寿命（安全で健康に働ける期間）延伸」という目標を掲げ、養父市で開発したモデルが仕事として成立し、普及するかという視点で同モデルの普及可能性を検討しています。

② 福祉分野における高年齢介護助手の導入促進に向けた実証研究

介護の周辺業務支援を一部担う高年齢介護助手に着目し研究を進めています。2019年には三重県の介護老人保健施設（以下、老健施設）にてパイロット調査を、2020年には老健施設を対象とした全国調査を実施しました（約3,600施設対象）。さらに、2023年には、対象施設を特別養護老人ホーム、グループホーム、有料老人ホームにまで拡大し、同じく全国調査を実施しました（合計11,100施設対象）。

介護助手として就労することが、その後の健康維持やフレイル予防に寄与するか、また、高年齢介護助手を導入することで施設の経営面にどのような好影響をもたらしているかを検証しています。これらの成果をもとに、国や地方自治体との連携や政策提案を目指しています。

3．挑戦的研究：働きかけが難しい層へのアプローチ方法の検討

挑戦的研究では、これまでの研究や実践活動では対象になりにくかった層をターゲットにしています。すべての人がヘルシーエイジングを達成するために、健康づくり・フレイル予防に資する社会参加活動を十分に促せていない社会的孤立状態にある高齢者、および健康づくりや社会参加に消極的な無関心層の意識変容、行動変容を促すためのアプローチ方法の開発に向けた研究を行っています。

1.孤立高齢者へのアプローチ方法の研究

① 孤立高齢者対象とした実態調査

これまで、地域包括支援センターなど専門職の視点から、見守りが必要な高齢者の状態像をまとめた「高齢者見守りチェックシート」を開発したり、コロナ禍の社会的孤立や孤独の推移をモニタリングする研究を行ってきました。しかし、孤立に至った過程や孤立高齢者が今の状態をどのように捉えているかは明らかにできておらず、未だ有効な支援策は提示できていません。現在、孤立高齢者本人へのインタビュー調査を行い、孤立状態に陥る、あるいは抜け出せないボトルネックを解明し、専門職が行う孤立対策への示唆を得ることを目指しています。

2.無関心層へのアプローチ方法の研究

① ナッジを活用した健康無関心層へのアプローチに関する研究

ナッジとは、行動科学の知見に基づき、望ましい行動を自発的に促すアプローチの総称で、「人は合理的な選択を常にするわけではない」という前提に基づき、人が持つ意思決定の癖（認知バイアス）を利用して行動変容を促す仕掛けです。いわゆる「健康無関心層」や「必要性を分かっているがなかなか一歩が踏み出せない層」へのアプローチとして公衆衛生分野での期待は高く、注目を集めています。

神奈川県横浜市や新潟県十日町市など様々な自治体と共同し、ナッジを活用した健康行動（例えば、健診受診や社会参加）の促進効果の検証を行っています。

② 地域活動に消極的な層を地域へつなぐ「ジョブボラモデル」の開発

これまで、行ってきた「プロボノ」*1活動に関する定量的・定性的研究では、地域団体の課題やニーズを業務として切り出すことにより、活動に求められるスキルや専門性、想定される作業内容と所要時間、責任の範疇が明確になるために、多忙な現役就労世代が参加しやすい活動であることが明らかになりました。
この知見に基づき、地域活動への参加に消極的な層を地域へつなぐ「ジョブボラモデル」を開発・実装し、その有効性を検証しています。「ジョブボラ」は、仕事（ジョブ）とボランティア（ボラ）を組み合わせた造語であり、地域参加の阻害要因（「人間関係の煩わしさ」「時間的ゆとりのなさ」「何をするのか分からない」）を軽減し、「単発」「短時間」「やることが明確」な活動として参加のハードルを下げる点に特徴があります。具体的には、下図のように地域団体の活動の一部を、2時間程度・1回限りといった形で切り出し、役割が明確な参加機会として提示します。
2023年度より板橋区社会福祉協議会と連携して板橋区内で実装しており、2025年度までに10代から80代までの幅広い世代が参加（延べ193名、実人数105名）しました。そのうち約4割は、これまで地域活動に参加していなかった層でした。
本研究では、「ジョブボラ」を入口として、地域活動に消極的な層が段階的に地域とのつながりを深めていく持続可能な仕組みの構築を目指しています。

*1プロボノ：職業上のスキルや知識を活かし期間限定で地域団体が抱える課題解決を支援する新たなボランティア形態。

主な研究フィールド

日本各地で、自治体等と共同しながら、疫学研究（コホート研究）やフィールド調査を行っています。

草津研究（群馬県草津町）

2001年度より草津町と共同で、65歳以上（2005年度までは70歳以上）の住民を対象とする介護予防健診を毎年実施し、データを蓄積しています（草津縦断研究）。加えて、3年に1度（2011年までは隔年）、65歳以上の全町民を対象とした調査を実施し、町内全高齢者の状態把握に努めています。さらに、転帰情報（死亡、転出入）、要介護認定、医療費・介護費に関するデータも収集し、健診や悉皆調査データとリンケージしています。これにより、多岐にわたる縦断分析が可能となっています。約25年に及ぶ縦断研究は、高齢者のみを対象とした研究としては国内最長クラスとなっています。なお、草津研究は、Tokyo-LSAに組み込まれています。

代表論文

Shinkai S, Yoshida H, Taniguchi Y, Murayama H, Nishi M, Amano H, Nofuji Y, Seino S, Fujiwara Y. Public health approach to preventing frailty in the community and its effect on healthy aging in Japan. Geriatr Gerontol Int 2016; Suppl 1:87-97.

草津研究による発表論文一覧（PDF）(539.2 KB)

鳩山研究（埼玉県鳩山町）

鳩山町との共同研究契約のもと、2010年に65-84歳住民からの層化無作為抽出標本を対象とした鳩山コホート研究を開始し（ベースライン調査には約750名が参加）、その後2018年までの間に会場型健診および自宅訪問型健康チェック（2年おき）、郵送式質問紙調査（会場型健診を実施しない年に2年おき）を実施しました。また、フレイル予防を目的とした多因子介入（コホート内ランダム化比較試験）を実施しました。鳩山コホート研究に加え、2018年、2020年、2023年には、要介護認定者を除く65歳以上の全町民（約5000名）を対象とした質問紙による悉皆調査を実施しました。これらのデータは、転帰情報（死亡、転出入）、要介護認定、医療費・介護費といった情報とのリンケージが可能であり、鳩山町研究では、ここからうまれた知見をもとに地域における介護予防対策の評価を行っています。なお、鳩山研究は、Tokyo-LSAに組み込まれています。

代表論文（コホートプロファイル）

Murayama H, Nishi M, Shimizu Y, Kim MJ, Yoshida H, Amano H, Fujiwara Y, Shinkai S. The Hatoyama Cohort Study: Design and profile of participants at baseline. J Epidemiol 2012; 22(6): 551-558.

鳩山研究による発表論文一覧（PDF）(411.9 KB)

養父研究（兵庫県養父市）

養父市との連携協約のもと、2012年より5年おきに65歳以上の住民を対象とした郵送式質問紙調査を行い、転帰情報（死亡、転出入）、要介護認定、医療費・介護費といった情報とリンケージしています。2014年からは、フレイル予防の拠点づくりを目的とした実践研究も行っており、構築した縦断データを用いてその効果評価も行っています。

代表論文（コホートプロファイル）

Murayama H, Nofuji Y, Matsuo E, Nishi M, Taniguchi Y, Fujiwara Y, Shinkai S. The Yabu Cohort Study: Design and profile of participants at baseline. J Epidemiol 2014; 24(6): 519-525.

養父研究による発表論文一覧（PDF）(255.9 KB)

和光研究（埼玉県和光市）

和光市との包括協定のもと、2023年に和光市在住の40歳以上の地域住民を対象とした和光コホート研究を開始しました。和光コホート研究は郵送質問紙調査および会場型調査の2つの調査で構成されており、郵送質問紙調査では40〜64歳の方：約2,700名、65歳以上の方：約7,100名、会場型調査では65歳以上の方：約1,000名にご参加いただきました。今後、死亡情報や介護保険情報等による追跡調査をおこない、ヘルシーエイジング達成に寄与する要因を検討していきます。

代表論文（コホートファイル）

Yokoyama Y, Nofuji Y, Abe T, Nonaka K, Ozone Y, Nakamura Y, Chiaki S, Suda T, Saito N, Takase M, Amano H, Ogawa S, Suzuki H, Murayama H. The Wako Cohort Study: Design and profile of participants at baseline. J Epidemiol. (under review)

和光研究による発表論文一覧（準備中）

気仙沼研究（宮城県気仙沼市）

気仙沼市と東京都健康長寿医療センターは、2018年11月に締結した「包括的連携に関する協定」のもと、健康長寿のまちづくりを共同で推進しています。2019年には気仙沼コホート研究を立ち上げ、高齢者約1万人を対象とした郵送調査を実施しました。また、2020年には通いの場に参加していない人を対象に、聞き取り調査を実施しました。今後、この調査結果をもとに、行政や地域住民とともに通いの場の拡大と機能強化を進め、その効果検証を行います。

代表論文（コホートプロファイル）

Yamashita M, Seino S, Nofuji Y, Sugawara Y, Osuka Y, Kitamura A, Shinkai S. The Kesennuma Study in Miyagi, Japan: Study design and baseline profiles of participants. J Epidemiol 2022; 32(12): 559-566.

気仙沼研究による発表論文一覧（PDF）(165.5 KB)

研究業績（2025年度）

2024年度以前の績は、チーム独自ホームページから見ることができます。

1. Murayama H, Suda T, Nakamoto I, Tabuchi T. Exploring the association of social isolation and loneliness on the experience of COVID-19 infection and hospitalization in the Japanese population: The JACSIS study. Soc Psychiatry Psychiatr Epidemiol. 2025;60(4):943-952.
2. Murayama H, Sugiyama M, Inagaki H, Edahiro A, Miyamae F, Ura C, Motokawa K, Okamura T, Awata S. Community social capital and all-cause mortality in Japan: Findings from the Adachi Cohort Study. J Epidemiol. 2025; 60(4): 943-952.
3. Murayama H, Komazawa Y, Kakizaki M, Fukuda Y, Tabuchi T. Economic recession and mental health distress among Japanese people in middle age. Sci Rep. 2025;15(1):13190.
4. Murayama H, Muto Y, Takase M, Nakamoto I, Nonaka K, Fujiwara Y. Effects of employment status and motivations on the onset of social isolation in old age: A 2.5-year longitudinal study. JMA Journal. 2025;8(4):1098-1107.
5. Murayama H, Takase M. Evaluating the effectiveness of digital social robots in reducing loneliness among community-dwelling older adults in Japan: Randomized controlled trial and qualitative analysis. JMIR Aging. 2025;8:e74422.
6. Murayama H, Kobayashi E, Sugisawa H, Shaw BA, Liang J. Trajectories of life course financial disadvantage and depressive mood: Results from the National Survey of the Japanese Elderly. J Epidemiol. 2025 Sep 20;36(4):132-139.
7. Murayama H, Fujiwara Y. Redesigning late-life employment in Japan: The role of older assistant care workers in long-term care settings. Geriatr Gerontol Int. 2026 Mar;26(3):e70438.
8. Murayama H, Amagasa S, Machida M, Inoue S, Fujiwara T, Shobugawa Y. Homogeneity and heterogeneity in social networks and brain aging in community-dwelling older adults in Japan: The NEIGE Study. J Epidemiol. (in press)
9. 村山洋史, 横山友里, 野藤悠, 上野貴之, 阿部巧, 野中久美子． 地域在住中高年者における家庭内孤立と精神的健康：和光コホート研究を用いた横断分析. 日本公衆衛生雑誌 2026; 73（3）: 257-269.
10. 村山洋史, 横山友里, 野藤悠, 千明詩菜, 阿部巧, 上野貴之, 小川将, 鈴木宏幸, 野中久美子. 地域在住高齢者における軽度認知障害と健康関心度の関連: 和光コホート研究を用いた横断分析. 日本老年医学会雑誌（印刷中）
11. 野中久美子, 村山幸子, 杉浦圭子, 村山洋史. 新型コロナウイルス感染拡大下における高齢者のグループ活動の活動実態と再開・継続に関連する要因の検討. 日本公衆衛生雑誌 2025; 72(4): 261-270.
12. 野藤悠, 横山友里, 中村由佳, 野中久美子, 上野貴之, 阿部巧, 村山洋史. クラスター分析による高齢者の就労ニーズの類型化：和光コホート研究. 日本公衆衛生雑誌（印刷中）
13. 野藤悠, 新開省二, 大須賀洋祐, 清野諭, 成田美紀, 野中久美子, 横山友里, 萩原静江, 藤倉とし枝, 藤原佳典, 村山洋史. 「高齢者が仕事として担うフレイル予防教室運営」の普及可能性と課題：埼玉県シルバー人材センター連合本部の取組. 日本公衆衛生雑誌 2025; 72(1): 42-51.
14. 野藤悠, 上野貴之, 岩本開渡, 清野諭, 横山友里, 阿部巧, 吉田由佳, 森知美, 上杉昌也, 楢﨑兼司, 新開省二, 藤原佳典, 村山洋史． 自宅から活動拠点までの道路距離が住民主体の介護予防活動への参加に影響するか：養父コホート研究．日本公衆衛生雑誌（印刷中）
15. Yokoyama Y, Nofuji Y, Abe T, Nonaka K, Ozone Y, Nakamura Y, Chiaki S, Suda T, Saito N, Takase M, Amano H, Ogawa S, Suzuki H, Murayama H. The Wako Cohort Study: Design and profile of participants at baseline. J Epidemiol. 2025;35(7):341-348.
16. Yokoyama Y, Yoshizaki T, Nofuji Y, Murayama H. Development of a prediction model for identifying older adults with low protein using a simple food intake questionnaire. J Nutr Sci . 2026 Jan 2:15:e4.
17. 横山友里, 野藤悠, 阿部巧, 上野貴之, 野中久美子, 村山洋史. 地域在住高齢者における健康への関心度とフレイル予防行動の実践状況との関連：和光コホート研究を用いた横断分析. 日本公衆衛生雑誌（印刷中）
18. Abe T, Sugiyama T, Carver A, Chandrabose M, Turrell G. Neighborhood Socioeconomic Disadvantage and Frailty among Mid-to-Older-Aged Adults in Australia: Cross-Sectional and Longitudinal Associations. J Urban Health. 2025.
19. Abe T, Yokoyama Y, Nofuji Y, Nonaka K, Murayama H. Variations in sarcopenia prevalence due to different combinations of muscle strength and physical performance measurements in older adults. Hum Perform Meas. (in press)
20. Abe T, Yokoyama Y, Nofuji Y, Nonaka K, Murayama H. Associations between style and non-occupational physical activity among older workers. J Phys Act Health. 2026. Mar 14: 1-7.
21. Ma P, Sagara T, Takase M, Sugiura K, Nakamoto I, Muto Y, Higashi K, Fujiwara Y, Murayama H. Workload and emotional exhaustion among older assistant care workers in Japan: Buffering effect of work resources. Geriatr Gerontol Int. 2025; 25(2):273-278.
22. Abe H, Murayama H. User profiles of private long-term care services not fully covered by public insurance in Japan. JMA Journal. 2025;8(1):165-173.
23. Shinkai S, Narita M, Murayama H, Kitamura A, Fujiwara Y. Development of a brief assessment tool to evaluate early low nutrition risk in community elderly: Creation of the tool and examination of its reliability and criterion-related validity. J Epidemiol. 2025;35(2):71-80.
24. Chiu CJ, Hou SY, Kobayashi E, Lin YC, Chen YA, Murayama H, Okamoto S, Chen YH, Huang YJ. Reversed loneliness development after 65 for men and women: Modeling of the age trajectories of loneliness using national cohorts in Taiwan and Japan. Geriatr Gerontol Int. 2025;25(4):620-627.
25. Yamashiro D, Suzuki H, Ogawa S, Yamashita M, Moriya H, Sasai H, Obuchi SP, Abe T, Murayama H, Hirata T, Fujiwara Y, Awata S, Akishita M, Toba K, IRIDE Cohort Study Investigators. Development of a predictive model for long-term care and support eligibility certification associated with dementia-related functional impairments: The IRIDE Cohort Study. BMC Public Health 2025; 25: 867.
26. 大河内彩子, 金森弓枝, 中村五月, 石川真子, 岸恵美子, 戸ヶ里 泰典, 村山洋史. 人間の意思決定に影響を与えるスラッジおよびダークナッジの研究動向. 熊本大学医学部保健学科紀要 2025; 21: 48-55.
27. Takahashi T, Yokoyama Y, Seino S, Nonaka K, Mori H, Yamashita Y, Suzuki H, Murayama Y, Fujiwara Y, Kobayashi E. Physical, psychological, and social factors related to help-seeking preferences among older adults living in a community. BMC Public Health. 2025;25(1):795.
28. Mori H, Seino S, Yokoyama Y, Yamashita M, Nofuji Y, Ueda T, Kitamura A, Hattori S, Yamada M, Kondo K, Arai H, Uchida H, Kobayashi E, Fujiwara Y. Effect of participating in Kayoi-no-ba during the COVID-19 pandemic on frailty 1 year later in older adults. Geriatr Gerontol Int. 2025;25(4):598-605.
29. Yamashita M, Seino S, Nofuji Y, Sugawara Y, Okamura T, Kawakubo K, Shinkai S, Fujiwara Y. Examining apathy prevalence and associated factors among older adults after the Great East Japan Earthquake: a mixed-methods study. BMC Geriatrics. 2025;25(1):498.
30. Chen S, Chen T, Honda T, Kishimoto H, Nofuji Y, Narazaki K. Cognitive frailty and functional disability in older adults: A 10-year prospective cohort study in Japan. Geroscience. 2025;47(3):5057-5067.
31. Chen T, Chen S, Honda T, Kishimoto H, Nofuji Y, Narazaki K. Associations of objectively measured physical activity and sedentary time with all-cause mortality in Japanese older adults: a 10-year prospective study. Br J Sports Med. 2025;59(14):992-1000.
32. Ide K, Ueno T, Tsuji T, Watanabe R, Saito M, Kimura M, Nakagomi A, Kondo K. Participation in community gathering place and social capital: A longitudinal study of older adults. SSM - population health 31 101828. 2025.
33. Kawaguchi K, Ueno T, Ide K, Kondo K. Serviced Housing for Older People and Prevention of Functional Decline: A One-year Follow-up Study in Japan. Journal of applied gerontology: the official journal of the Southern Gerontological Society Jun;44(6):863-873. 2025.
34. Sugiyama T, Hadgraft N, Abe T, Petrunoff N, Owen N, Chandrabose M. Neighbourhood socioeconomic disparities in active travel and car dependency in Australian urban settings. Cities. 2025;160:105845.
35. Kitazawa M, Shirakura Y, Ohaku Y, Sasaki Y, Watanabe M, Murayama H, Morita A, Fujiwara T, Inoue S, Morita Y, Horii A, Shobugawa Y. Additive effects of olfactory and auditory dysfunction on cognitive impairment in older adults. Laryngoscope. 2026 Apr;136(4):1702-1710.
36. 山下真里, 川窪貴代, 野藤悠, 山城大地, 相良友哉, 松永博子, 清野諭, 村山洋史, 小川敬之, 藤原佳典. 農山漁村地域在住高齢者における有償の就労的活動の実施状況と活動への興味. 応用老年学.（印刷中）
37. 小島みさお, 倉岡正高, 小宮山恵美, 清野諭, 森裕樹, 横山友里, 植田拓也, 藤原佳典, 小林江里香. 大都市団地における男性高齢者の孤立予防に向けた「通いの場」創出プロセス：地域包括支援センターと住民協働によるアクションリサーチ. 老年社会科学.（印刷中）
38. Yu T, Wakayama R, Yokoyama Y, Murayama H. Application of a food-based nutritional profiling system to assess diet quality in diet-level data: Evidence on construct and convergent validity from the Hatoyama Cohort Study and Kusatsu Cohort Study. Curr Dev Nutr. 2026 Jan 6;10(2):107630.
39. Sugiura K, Takase M, Nakamoto I, Watanabe A, Murayama H. Relationship between employment status, loneliness, and social isolation: A review article. Nur J Osaka Aoyama Univ. 2025 doi: 10.21203/rs.3.rs-5282848/v1
40. Daimaru K, Kojima N, Hatanaka S, Ohta T, Osuka Y, Sasai H, Obuchi SP, Murayama H, Okamura T, Hirata T, Suzuki H, Fujiwara Y, Iwata A, Awata S, Toba K, Akishita M, IRIDE Cohort Study investigators. Diabetes as a potential contributor to dynapenia in community-dwelling older adults in Japan: Sex- and age-specific cross-sectional findings from the Integrated Research Initiative for Living Well with Dementia Cohort Study. Geriatr Gerontol Int. 2026 Mar;26(3):e70422.
41. Iwasaki M, Shirobe M, Motokawa K, Watanabe Y, Igarashi K, Edahiro A, Arisaka N, Kawai H, Sasai H, Obuchi S, Murayama H, Fujiwara Y, Hirano H. Key oral hypofunction components for geriatric syndromes: Machine learning approach. J Prosthodont Res. (in press)
42. Nakagomi A, Abe N, Ueno T, Izuka G, Kawasaki Y, Kondo K. Digital Peer Support to Increase Walking Among Older Adults: Cluster Randomized Trial. J Med Internet Res. 2026 Mar 10:28:e75708.